治療の段階に沿って「どの場面で何が使えるか」を知りたいときは、 治療の流れと受けられる支援 のページが、発症・受診から療養・リハビリまでの 流れに合わせて整理しています。
このページでは、同じ制度を「制度そのもの」を起点に並べ、それぞれの概要・対象・申請先をまとめています。 気になる制度から確認し、詳しい条件は各窓口にご相談ください。
01 / Programs
利用できる制度
病気とともに歩む日々には、医療費や収入、介護など、さまざまな不安が重なります。 ここでは、治療や療養を支える主な公的制度を、制度ごとに概要・対象・申請先の順で整理しています。
※ 本ページは一般的な制度の概要を整理したものであり、適用の可否を判断するものではありません。 制度の内容・対象・条件・金額は改定されることがあります。具体的な利用にあたっては、必ず各制度の窓口や 医療機関の相談窓口にご確認ください。
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Programs
主な公的制度
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高額療養費制度
公的医療保険の窓口で支払う医療費が 1 か月の上限額（年齢や所得に応じて決まります）を超えたとき、超えた分の払い戻しを受けられる制度です。
あらかじめ「限度額適用認定証」（またはマイナ保険証）を提示すると、窓口での支払いを上限額までにとどめられる場合があります。同じ世帯で自己負担を合算できることもあります。上限額や手続きの詳細は、加入先の窓口や厚生労働省の案内（下記の参考情報）でご確認ください。
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傷病手当金
病気やけがで仕事を休み、給与の支払いを受けられないときの所得を支える制度です。入院などで働けなくなったときに申請を相談するとよいと言われています。
国民健康保険には傷病手当金がありませんのでご注意ください。
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障害年金
公的年金の加入者が、病気やけがで心身に障害を有し、日常生活や就労が困難になったときに受給できる年金です。収入がなくなったときに申請を検討するとよいと言われています。
障害認定日（初診日より 1 年半経過後）に申請します。加入期間の 2/3 以上を納付しているなどの要件があるとされています。場合によっては生活保護の申請を検討することもあります。
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介護保険
介護が必要になったときに、要介護認定を受けて介護サービスを利用するための制度です。
第 2 号被保険者として対象となる特定疾病には範囲があります。要介護認定の申請や対象の確認は、市区町村の窓口・地域包括支援センター・厚生労働省の案内でご確認ください。
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特定疾患・小児慢性特定疾患（医療費の助成）
特定の病態に対する医療費助成の制度です。脳腫瘍に関連して、特定疾患（間脳下垂体機能障害）や小児慢性特定疾患（悪性新生物）の対象となる場合があると言われています。
対象や認定の基準は制度により異なり、申請の時期によって助成の開始時期が変わることがあります。該当する可能性や手続きは、主治医や各窓口にご確認ください。
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特別児童扶養手当
中等度以上の障害がある 20 歳未満の児童を養育している方に支給される手当です。ご本人だけでなく、ご家族の生活を支える制度のひとつです。
所得などの要件があります。詳しくは各窓口にご確認ください。
Medical costs
医療費補助の参考情報
高額な医療費は、経済的に大きな負担となります。安心して治療を続けられるように、 高額療養費制度などの仕組みをまとめた外部の情報も参考になります。
- 高額療養費パーフェクトマスター （外部サイト・新しいタブで開きます）
- 高額療養費制度の申請・請求の方法（厚生労働省） （外部サイト・新しいタブで開きます）
- 厚生労働省のページ （外部サイト・新しいタブで開きます）
制度の利用にあたっては、医療ソーシャルワーカー（病院に配置）やケアマネージャー （居宅介護支援事業所・地域包括支援センターに配置）にも相談できると言われています。 介護や福祉サービスの相談窓口は 家族への支援 のページにまとめています。